
インタビュー
中部電力を選んだ理由
就職活動では、「社会の役に立つ仕事」「自分の専門知識を活用できる仕事」という二つの軸を据えました。そこからまず、インフラ業界、特に通信を扱っている会社に絞り込み、さらに調べていくうちに、電力の安定供給のために電力会社は自前で通信網を構築していることを知りました。通信が果たす役割の大きさに感銘を受け、電力会社を志望するようになりました。
中部電力※を志望したのは、東海地方という日本屈指の工業地帯を支えることの社会的意義に魅力を感じたからです。また、部門別採用をおこなっているため、志望している通信部門の仕事に就くことができる点も魅力でした。就職活動を進める中で出会った中部電力※の先輩社員たちの、プライドを持って仕事に取り組んでいる姿や、やさしくて穏やかな人柄も決め手になりました。
初任配属部署での仕事内容
入社後に配属された岐阜電力センター電子通信課は、主に岐阜県管内の電力の安定供給に必要となる通信装置の保守や新設をおこなう部署です。そこで私は保守チームの一員となり、変電所や発電所を巡視して通信設備に異常がないかを調べるという業務を担当しました。故障が発生していた際には、現地で修理対応なども実施。これらの業務を通して、電力会社における通信の役割や現場に関する理解を深めていきました。
電力会社が用いる通信設備の一つに「反射板」があります。マイクロ電波を使った通信に用いる設備で、文字通り電波を反射させることで、障害物となる山などを避けて目的地へ電波を届ける役割を持つ重要な設備です。反射板が設置されるのは山の上。しかも非常に大きいです。初めて巡視に行って実物を間近に見たときは、「こんな場所にこんなものを作ることができるのか」と、電力会社の技術力の高さに驚くとともに、電力の安定供給という使命に邁進している当社の社会的意義を噛みしめました。
現在の部署での仕事内容
電子通信部ICTソリューショングループは、社内のICT化を進めることで業務の効率化を進め、会社へ貢献することを目的とした部署です。通信技術を核にして、そこに新しい技術を掛け合わせることで新たなサービスの創出や課題の解決を目指すという仕事に魅力を感じ、自分から異動を申し出ました。
携わっているのは、遠隔地から現場の様子を楽にモニタリングできる「らくモニ」というサービスです。その中でも私は、簡単に設置できるカメラと通信回線、クラウドを組み合わせてどこからでも現場を見ることができる、「らくモニCamera」というサービスの開発・運用を担当しています。らくモニCameraを使うと、例えば山の中にある鉄塔などの送電設備の不具合などを、現場に行かずして監視することが可能です。ユーザーは中部電力パワーグリッドの送配電部門だけでなく中部電力グループ会社や自治体、さらにまったく違う業種などにまで広がっています。どうやったらユーザーの要望をかなえられるかを日々考え、部署内の企画チームや営業チームと議論しながらサービスの開発に努めています。

仕事のやりがい、成長を感じるポイント
ICTを活用し、新たなサービスを生み出すことで会社に貢献するというのは、それまでの通信設備の保守という仕事とは違った形で電力の安定供給に貢献することだと感じています。現地に行くまでに多大な労力がかかっていた遠隔地の設備監視を、らくモニCameraに切り替えたことで業務効率化したケースもあります。業務の効率化や働き方改革に貢献することが結果的に電力の安定供給につながると思うと、大きなやりがいを感じます。2024年正月の能登半島地震の際には現地に通信機器を持ち込み、携帯電話などの電波が寸断されている中で現地と本社をつなぎ、被災状況の把握や復旧に向けた指示などをおこないました。このような形で社会に貢献できることもやりがいの一つです。
ICTグループでは、らくモニのプラットフォームに新たな技術を組み合わせることで、利便性の高いサービスを生み出そうと考えています。そのため、他分野の技術に対して視野が広がりました。「技術や知見を組み合わせる」「周囲の人を巻き込む」という力が養われたことは、現在の仕事での大きな成長です。
今後挑戦したいこと
太陽光をはじめとした再生可能エネルギーの供給増加は、需給バランスの安定という難しい課題を生み出しています。労働人口の減少は、あらゆる業務において懸念要素となります。このような状況の中でも私たちは、電力の安定供給という使命を果たし続けなければなりません。そこで大きな役割を果たすポテンシャルを持っているのが、ICTです。例えば、私が入社して最初に携わったような現地を巡視して異常を見つけるという業務は、デジタル技術に置き換えることが可能かもしれません。通信技術とカメラやセンサーなどを用いることで、すべての監視を本部でおこなうことも夢ではないはずです。社会の変化に応じて生まれてくるさまざまな課題に対して、ICTなどの技術を用いて通信部門ならではの切り口から解決策を提案していくことが、今後の目標です。
相関図

※掲載社員の仕事内容・所属部署は取材当時のものです。